「好決算が出たから、もう安心だ」
もしあなたが今朝のニュースを見てそう思ったのなら、少しだけ立ち止まってこの記事を読んでみてください。
AI半導体ブームの象徴であるNVIDIA(エヌビディア)が好決算を発表し、時間外取引で株価は約10%反発、160ドル近辺まで値を戻しました。しかし、冷静にチャートを振り返ってみましょう。もともと230〜240ドルあった株価が、あの衝撃的なニュースで一気に150ドル近辺まで急落していたのです。今回の反発は、株価が下がると見込んで「空売り(株を借りて先に売り、後で買い戻す取引)」していた投資家たちが、好決算を見て慌てて買い戻した一時的な現象に過ぎません。
結論から言いましょう。今後の見通しは、皆さんが想像している以上に険しいものになります。
トレードマークの革ジャン姿で親しまれたカリスマ、ジェンスン・フアンCEOの辞任。これは一件落着のゴールではなく、巨大な嵐の「始まり」に過ぎないのです。
1. 単なる不倫騒動ではない?米中AI覇権争いと「ハニートラップ」の深層
「ただのおじさんが不倫して辞任しただけでしょ?そもそも辞任する必要なんてあったの?」
世間ではそんな呑気な声も聞かれます。しかし、この問題を単なる下半身スキャンダルとして片付けてしまうのは、あまりにも危険です。来月あたりから、フアン氏はアメリカの議会に呼び出され、根掘り葉掘り徹底的に追及されることになるでしょう。なぜ一民間企業のトップが、そこまで国家に追及されるのでしょうか?
理由はシンプルです。NVIDIAが作る最先端の「GPU(画像処理半導体・AIの頭脳となる計算チップ)」は、今や単なる電子部品ではなく、国家の命運を握る「最先端の武器」だからです。
現在、アメリカと中国はAIの覇権を巡って激しい冷戦を繰り広げています。最先端のAIを作るには、NVIDIAのGPUが絶対に欠かせません。当然、中国も喉から手が出るほど欲しがります。しかしアメリカ政府からすれば、敵対する中国に最先端のGPUを売ることは、敵国に最新鋭のミサイルを売るのと同じこと。だからこそ、厳しい輸出規制をかけてきました。
ところが、フアン氏の浮気相手とされる女性には「中国の息がかかったスパイ(ハニートラップ)」という濃厚な疑惑が浮上しています。実は、CIA(米中央情報局)などの情報機関は、かなり前からこの事実を把握して泳がせていたようです。国務長官(日本の外務大臣にあたる要職)のマルコ・ルビオ氏の耳にも報告は届いていました。
では、なぜ今まで表沙汰にならなかったのか。
それは、フアン氏がトランプ大統領と極めて親密な関係にあり、多額の政治献金を行っていたからです。「せっかくAIブームで株価が上がっているのに、今この問題を蒸し返して相場を冷やすのは得策ではない」と、政権内部でも忖度(そんたく)が働いていたのでしょう。
しかし、風向きが完全に変わりました。先の中間選挙で、上院・下院ともに野党・民主党が多数派を奪還したのです。
■ なぜ今、スキャンダルが表に出たのか?
- トランプ大統領のレームダック(死に体)化: 残り任期2年で3期目もなく、不人気なイランとの戦争などで支持率が急落。
- 共和党幹部の離反: 2年後の次期大統領選を狙うバンス副大統領やルビオ国務長官が、不人気なトランプ氏と距離を置き「やるべき規制を厳格に行う」路線へ転換。
- 社内スキャンダルの連鎖: 女性スパイ以外にも社内に2人目・3人目の不倫相手が発覚(主力チップ「H200」になぞらえて「200人いたのではないか」という冗談が出るほど)。
年明けから議会を掌握する民主党にとって、これは日本の「リクルート事件」にも匹敵する絶好の攻撃材料です。
「フアン氏、あなたはトランプ大統領に多額の献金をして取り入り、本来ならアメリカの国益を損なう中国へのチップ輸出規制を緩めさせましたね?」「トランプ政権は献金の見返りに、半年〜1年型落ちのチップなら売ってもいいと手心を加え、結果的にアメリカを裏切る行為に加担したのではないですか?」
議会の公聴会で、こんな追及がメディアを通じて世界中に生中継されるはずです。輸出管理を担うラトニック商務長官の更迭論が出ているのも、「トランプ親分の親友だから」と現場の規制に目を瞑ってきたこれまでの甘い路線に、ルビオ氏らがケジメをつけさせようとしている表れでしょう。財務長官などの政府高官が「後任のCEOは社外から連れてこい」と民間企業の人事に口を出している異常事態こそ、これが国家安全保障そのものの問題である証拠なのです。
2. 20連勝無敗の決算の裏に「安全弁」?シンガポール経由の抜け道と日本のリスク
ここで、投資家としてもう一つ背筋が凍るような考察をお話ししましょう。これまでNVIDIAが叩き出してきた「輝かしい業績」そのものに対する根本的な疑惑です。
過去4〜5年間、年に4回ある四半期決算で約20回連続、NVIDIAはアナリストの業績予想を一度たりとも下回りませんでした。しかも、市場が求める「EPS(1株あたり利益)」のハードルは毎回複利でどんどん跳ね上がっていたにもかかわらず、です。野球のピッチャーで言えば、20試合連続で完封勝利を挙げるようなもの。20年以上アメリカ株を見てきましたが、こんな超人的な会社は見たことがありませんでした。
その謎を解くカギが、シンガポールにあります。
フアン氏が例の女性と関係を持ち始めてから、シンガポールにある会社経由での売上が、NVIDIA全体の成長ペースをはるかに上回る異常な伸びを見せていました。
もちろん、帳簿を書き換えるような粉飾決算ではありません。実際に代金は振り込まれ、半導体も出荷されています。しかし、こういう構図ではなかったでしょうか。
例えば決算期末が近づき、「市場の期待はEPS 3ドルなのに、このままだと2.8ドルにしか届かない。あと100億ドルほど売上が足りないぞ」となった時。シンガポールにいる超大口顧客の彼女に連絡し、「いつもGPUを買えるだけ買いたいって言っていたよね?今すぐ100億ドル分、発注書を書いてくれないか」と頼み込む。
つまり、あの女性スパイの会社は、単なる浮気相手などではなく、決算の数字を毎回ピタリと目標に合わせるための「安全弁(調整弁)」であり、重要なビジネスパートナーだったのではないかという見方です。フアン氏も、志村けんのコントのように「えっ、あの人スパイだったの!?」とうっかり騙されたわけではなく、中国への抜け道だと薄々気づきながら、売上と株価を最大化するために見て見ぬふりをしていたのかもしれません。「万が一バレても、トランプが守ってくれる」と高を括って。
しかし、その抜け道はもう完全に塞がれます。
これまで中国は、直接輸入すると角が立つため、シンガポールやブラジル、インドネシアといった「第三国」にデータセンターを建て、そこを経由して最先端AIの研究を行ってきました。現在アメリカ政府は、この抜け道を潰すため「最終的に誰がそのデータセンターを使っているのか(エンドユーザー)」を1件ずつ厳格に審査する方針に転換しています。
これは日本にとっても対岸の火事ではありません。
現在、日本はこの第三国規制リストから外れています。さくらインターネットのように「自分たちのデータセンターを誰が何のために使っているか」を真面目にチェックしている企業もあります。しかし、中には証券会社の「借名口座(他人の名義を借りた不正口座)」のように、審査がガバガバで、蓋を開けてみれば実質的に中国企業が日本のデータセンターを使っていた、というケースも出てくるでしょう。もしアメリカ議会から「日本もザルじゃないか」と睨まれれば、日本全体が輸出規制の対象となり、真面目にやっている日本企業まで大打撃を受けるリスクがすぐそこまで迫っているのです。
3. 「口約束と握手」の帝国崩壊!データセンターバブルのドミノ倒し
フアン氏が表舞台から去ったことで、今まさにパニックに陥っている人たちがいます。
それが、CoreWeave(コアウィーブ)に代表される「ネオクラウド業者」です。
彼らは、プラチナチケット化したNVIDIAのGPUを優先的に割り当ててもらえることを最大の強みにし、データセンターを建ててAI企業に時間貸しするビジネスで急成長してきました。「昨日もフアンちゃんと飲んでさ。他社じゃ手に入らないGPUも、ウチなら確保できるよ」というのが彼らの営業トークだったわけです。
実はイーロン・マスク氏も指摘している通り、フアン氏は取引先との仕入れや販売を「ディナーの席での口約束と握手」でどんどん決めてしまう、非常にアジア的・台湾人的なビジネススタイルを持っていました。日本に来た時も居酒屋や焼き鳥屋で、韓国に行った時も焼肉屋で半導体関係者と肩を組んで飲み、「来年も頼むよ!」「任せてください!」と信頼関係で商売を進めてきたのです。「フアンさんは口約束でも言ったことは必ず守る男だ」という絶大な信頼があったからこそ、この「NVIDIA帝国」は回っていました。
ところが、そのカリスマがいなくなった今、どうなるでしょうか。
ネオクラウド業者が「来年の出荷分、フアンさんとこれだけ貰えるって握手したんですが…」と駆け込んでも、新しく来たCEOからは「契約書はありますか?フアン氏が個人的に交わした口約束など、会社として責任を持てません」と突き放される可能性が極めて高いのです。さらに、シンガポールやブラジルで計画していたデータセンターは、アメリカ政府の審査でGPUの納品自体がストップしかねません。
ここで、データセンターという巨大な箱モノビジネスの恐ろしさが牙を剥きます。
データセンターは、着工してから実際に稼働するまでに2〜3年はかかる巨大プロジェクトです。建物に3年かかるため、まずは箱(建物)を先に造り始め、中に入れるサーバーやGPUは完成の1年前くらいに発注するスケジュールで動きます。
今、世界中で建設中のデータセンターはどうなると思いますか?
「GPUが手に入らないかもしれない」「AIの需要見通しが崩れた」からといって、半分まで建った巨大ビルを途中で止めれば、そこまでに投じた莫大な資金がすべて「サンクコスト(回収不能な埋没費用)」になってしまいます。だから現場は簡単には止められません。
しかし、建設資金を融資している銀行や投資家は黙っていません。通常、こうした巨大開発の資金は工事の進捗に合わせて3回くらいに分けて振り込まれます(マイルストーン管理)。今、投資家たちの間では「おい、お前のところ本当にフアンさんとの口約束通りGPUは来るのか?もしGPUが来なければただの巨大な空き箱だぞ。全額焦げ付くくらいなら、残り半分の融資はストップして損切りしよう」という冷酷な判断が始まっています。かつて中国の不動産バブルが弾けた時、誰も住まないタワーマンションが立ち並ぶゴーストタウンが生まれましたが、それと同じように「建物だけ完成して中にサーバーが入っていないゴースト・データセンター」が世界中に溢れかえるかもしれないのです。
すでに、ドミノの1枚目、2枚目は倒れ始めています。
象徴的なのが、ソフトバンクグループを巡る騒動です。アメリカで巨大データセンターを建設する「スターゲート・プロジェクト」に向け、ソフトバンクは約5000億円(50億ドル)規模の最新型発電タービンを確保していました。しかし先日、その予約をキャンセルしたことが大きな波紋を呼んでいます。イーロン・マスク氏はX(旧Twitter)で「デフォルト(債務不履行)だ」と攻撃していましたが、正確には不動産で言う「手付金放棄」に近いものです。「予約金はドブに捨ててでも、これ以上データセンターを造り続けるよりマシだ」と判断したわけで、需要見通しが急速に悪化している動かぬ証拠と言えます。Microsoftなどの巨大IT企業でも、着工済みの1号棟は建てるものの、隣の空き地に予定していた2号棟・3号棟の計画は白紙に戻す動きが相次いでいます。
今、業界のトップ企業たちは「誰が最初にキャンセルを言い出すか」という緊迫した空気の読み合いをしています。最初に声を上げれば、バブル崩壊の引き金を引いた戦犯と見なされるからです。それなのに、日本の末端の下請けメーカーや周辺企業(いわゆるツルハシ銘柄)は、3ヶ月前に言われた「2028年まで需要は減らないから造れるだけ造ってくれ!」という威勢のいい言葉をまだ信じ込み、対岸の火事だと思っている節があります。
4. 株価の予知能力と「今回は違う」の罠。ハードからソフトへの主役交代
日経平均株価が5万8000〜9000円を割り込んで急落しているのを見て、「なぜこんなに下がるんだ」と戸惑っている方も多いでしょう。
忘れないでください。株価には「未来を予知する能力」があります。私たちがまだ目にしていない水面下のキャンセルや計画凍結を、市場はいち早く察知して織り込み始めているのです。「PER(株価収益率)が2〜3倍だから超割安だ!売っている奴はバカだ!」と息巻いて、キオクシアなどの半導体メモリ株を信用取引でナンピン買い(下がったところで買い増し)している投資家は、慢心を捨てて株価に謙虚に向き合うべきです。
半導体やデータセンターは、海運(船)やホテルと全く同じ「シクリカル(景気循環)銘柄」です。
船賃が高騰すると、世界中の海運会社が一斉に造船所へ船を発注します。しかし、船が完成するまでには3〜4年のタイムラグがあります。3年後、一斉に新造船が海に放たれた瞬間、「うわ、業界全体で造りすぎた!」と気づくのですが、もう手遅れです。莫大な固定費がかかるため赤字でも船を動かすしかなく、今度は運賃が大暴落します。
半導体メモリもこれと全く同じ歴史を繰り返してきました。株価が天井圏にあった頃、アナリストや投資家は口を揃えてこう言いました。「今回はスーパーサイクルに入った」「2032年まで構造的な供給不足が続く」「今回だけは違う(This time is different)」と。相場の世界において、「今回は違う」というセリフが飛び交う時は、例外なくバブルの頂点です。今、半導体株を塩漬けにしている人たちが本当に事態の深刻さに気づく頃には、相場は大底を迎えていることでしょう。
では、これからの相場はどう動くのか。
まず、NVIDIA株には手を出さない方が賢明です。ここからアメリカ政府と議会による本格的な「お仕置きタイム」が始まります。トランプ氏が「フアン氏の復帰も悪い考えではない」と発言したことで復帰に一縷の望みを託して株を買っている人もいるようですが、断言します。彼のNVIDIA復帰は、99%どころか留保なしで「100%あり得ません」。万が一、0.01%くらいの確率でウルトラCがあるとすれば、スペースXとテスラの合併構想や、イーロン・マスク氏が自前でGPUを作ろうとしている「テラファブ構想」にフアン氏が合流するシナリオくらいでしょう。
もしAI関連に投資するなら、NVIDIAではなく、今後予定されている「Anthropic(アンソロピック:対話型AI『Claude』の開発企業)」のIPO(新規株式公開)などを狙うべきです。
なぜなら、これまで中国や第三国に流れていた大量のGPUが規制によってアメリカ国内や西側諸国に留まることで、GPUの需給が一気に緩み、計算資源の価格が値下がりするからです。かつて2000年のドットコムバブルが弾けた後、敷設されすぎた光ファイバーの通信価格が暴落し、その安いインフラを使ってGoogleなどのネットサービス企業が覇権を握りました。これと全く同じ現象が起きます。これまではGPUを握るハードウェア側(NVIDIA)が絶対的な強者でしたが、これからは安く使えるようになったGPUを活用する「ソフトウェア・サービス側(AnthropicやOpenAIなど)」へと力関係が完全に逆転するのです。
残念ながら、これは日本株にとっては厳しい展開を意味します。日本には世界と戦えるAIソフトウェア企業がほとんどなく、イビデンのような高い技術力を持つ部品メーカーなど、ハードウェア側の「下請け(ツルハシ銘柄)」として恩恵を受けてきたからです。唯一、下請けではない立ち位置を目指したのがOpenAIなどに出資するソフトバンクグループですが、傘下に半導体設計のArm(アーム)というハードウェアの塊も抱えているため、良くも悪くも相殺し合うポートフォリオ投資のようになっています。
5. 今後の投資戦略と、AI開発競争への本質的な問い
では、私たち日本の投資家はどこに活路を見出せばいいのでしょうか?
消去法で考えて最も堅いシナリオは、「不動産セクター」への回帰です。
AIデータセンターバブルが弾ければ、過熱していたアメリカ経済が冷え込み、アメリカの金利が下がります。すると日米の金利差が縮小して「円高・ドル安」方向への圧力が働き、輸入物価が落ち着くため、日銀も無理に追加利上げをする必要がなくなります。日本の長期金利の上昇が止まれば、これまで「金利上昇=悪材料」として徹底的に売られてきた住友不動産などの不動産株は、元の水準に戻るだけで株価が1.5倍から2倍に跳ね上がるポテンシャルを秘めています。
もちろん、一つだけ警戒しておくべきリスクもあります。それは「AIバブル崩壊による実体経済の不景気」です。
例えば、先ほど挙げたAnthropicがIPOすると、社員に割り当てられたストックオプション(自社株買い取り権)の価値は、社員1人あたりの単純平均で「約5.5億円」にのぼると言われています。社員1人平均で5億円超えです。こうしたAI長者たちが豪邸を買い、高級車を買い、シャンパンを開けてパーティーを開くことでアメリカの好景気を支えていた側面があるため、バブルが弾けて消費が冷え込めば、金利が下がっても株安になるリスクは頭の片隅に置いておくべきでしょう。
とはいえ、日本株全体について過度な悲観は禁物です。
「日経平均はもう下がらない、7万〜8万円へ行くと言っていたじゃないか!」と、経済評論家の朝倉慶氏などに噛みついている投資家を見かけますが、少し視野が狭すぎます(近視眼的です)。思い出してください。2026年の年始、日経平均はいくらだったでしょうか?「5万円」です。現在5万6000〜7000円台ということは、今年1年間で見ればまだ1割以上もプラスなのです。仮に年末に5万円まで戻ったとしても、年間では「下がっていない」ことになります。指数が1割以上上がっている中で何千万円もの含み損や追証(追加保証金)を抱えている人がいるとすれば、それは相場が悪いのではなく、単に高値掴みをした本人の銘柄選びが下手だったというだけの話です。
■ 2026年相場の「2層構造」と今後の狙い目
今年の相場は、「①インフレによる売上・利益増(土台)」+「②AI半導体への期待(トッピング)」という2層構造でした。AIバブルという上のトッピングが剥がれ落ちても、土台のインフレは続きます。日経平均が5万円を割れる場面があれば絶好の買い場であり、不動産株や、スシロー・サイゼリヤ・マクドナルドといった人間の生活に不可欠なグローバル外食・内需ローテク株が引き続き有望です。
最後に、少しだけ個人的な本音を語らせてください。
そもそも、一般の生活者にとって「最先端の半導体競争」とは一体何のためにあるのでしょうか?
私はMacBookを3台ほど使い分け、2年おきくらいに買い替えていますが、正直なところ初期の「M1チップ」と最新の「M2」「M3チップ」を触り比べても、体感できるほどの違いは全く分かりません。プロの高度な動画編集でもしない限り、大半の人間にとってすでに性能は飽和しているのです。
世界中が「国家安全保障に関わる武器だ!」と大騒ぎし、原発が何基も必要になるほどの凄まじい電力を消費して、最先端のGPUで一体何を作っているのか。
SNSを見れば、トランプ氏が映画『マトリックス』のように銃弾を避ける精巧な「おちょくり動画(ディープフェイク)」や、フアン氏がカンナムスタイルを踊る悪ふざけ動画、あるいはアダルト動画ばかり。数年前、ウィル・スミスが不気味にパスタを食べる初期のAI動画に比べれば技術の進歩は驚異的ですが、「莫大な投資をして人類が本当にやりたかった崇高なことがこれなのか?」と問われれば、首を傾げざるを得ません。さらに裏では、ランサムウェア(身代金要求型ウイルス)などのサイバー攻撃で企業のセキュリティホールを探すといった、ろくでもない用途にばかり使われています。「こんな莫大な電力を浪費するAI開発競争なんて、一度止めた方が人類のためではないか」という議論が出てきてもおかしくない段階に来ています。
振り返れば約3〜4年前、私は「NVIDIAが140ドルを超えたらそこが天井だ」と予言し、見事に外して約束通りトレードマークの金髪を丸刈り(坊主頭)にしました。以来、フアン氏と同じく「言ったことは守る男」としてずっと坊主頭を貫いていますが、タイミングが3〜4年ズレたとはいえ(相場の世界で3年のズレは何の意味もありませんが)、今回の象徴的な辞任劇によって、ついにNVIDIAの巨大な一相場は完全に幕を閉じたと確信しています。
ちなみに現在、私はアメリカの超有名株式コメンテーターであるジム・クレイマー氏の最新刊『How to Make Money in Any Market(どんな相場でも稼ぐ方法)』の翻訳を手掛けており、来年出版される予定です。正式に翻訳権を取得して名前が載る以上、私はいわば「本人公認・日本のジム・クレイマー」を名乗る資格を得たわけですが、ご存知の方も多い通り、本家のクレイマー氏は10〜15年前に自分の飼い犬に「NVIDIA」と名付けるほどの熱狂的な信者であると同時に、言ったことと逆方向に相場が動く「アメリカ最強の逆神(ぎゃくしん)」としても有名です。
果たして、「日本のジム・クレイマー」となった私の今回のNVIDIA悲観論がズバリ的中するのか、それとも本家譲りの見事な「逆神」となってここから再び爆上げするのか。ぜひ皆さんも、今後の相場の行方を楽しみながらチェックしてみてください!
