スーパーのレジで合計金額を見たとき、思わず小さくため息をつくことが増えていないでしょうか。
2022年頃から始まった物価の上昇に賃金が追いつかず、私たちが実際に買えるモノやサービスの量を示す「実質賃金」は4年連続でマイナスを記録しています。街を見渡せば、歴史的な円安を背景に「安い日本」を求めて世界中から観光客が押し寄せています。
まるで、自分たちだけが下りのエスカレーターに取り残されているような、奇妙な感覚です。
この状況は、いつか終わる一過性の嵐なのでしょうか。それとも、後戻りできない構造的な変化の始まりなのでしょうか。
ベストセラー『言ってはいけない』や最新刊『プア・ジャパン』の著者である作家の橘玲氏と、世界的ベストセラー『人新世の「資本論」』でドイッチャー記念賞を歴代最年少かつ日本人として初めて受賞し、最新刊『人新世の黙示録』を上梓した東京大学大学院准教授の斎藤幸平氏。現代日本を代表する二人の知性が、「貧困化する日本の生存戦略」をテーマに激論を交わしました。
一人は徹底した市場のリアリストであり、もう一人は資本主義の限界を訴えるマルクス経済学者です。水と油のようにも見える二人の対話を紐解いていくと、私たちが直面している「不都合な真実」と、これから生き残るための全く異なる2つの道筋が浮かび上がってきます。
# 「マイルド地獄」の始まりと、忍び寄る2つの危機
橘玲氏は、現在の日本が置かれた状況を「マイルド地獄」という言葉で表現しています。今日明日にも国が破綻するような劇的な崩壊ではないものの、ぬるま湯の温度がじわじわと上がるように、真綿で首を絞められるように家計が苦しくなっていく未来です。
一方で、斎藤幸平氏はさらに踏み込み、日本の貧困化を加速させる「2つの巨大な危機」に警鐘を鳴らします。
1つ目は「気候変動」です。今世紀の半ばから後半にかけて気温が急速に上昇すれば、日本の主食であるお米の生産量は10%から20%も落ち込むと言われています。猛暑によって屋外で働く人々が休息を余儀なくされれば労働生産性は下がり、激甚化する自然災害のダメージも加わることで、日本のGDP（国内総生産：国内で生み出された付加価値の総額）は約10%も減少するという試算すらあります。ただでさえ食料自給率やエネルギー自給率が低い日本にとって、これは単なる環境問題ではなく、深刻なインフレと「モノの欠乏」に直結する死活問題なのです。
そして2つ目は、「資本主義そのものの限界」です。AIや半導体といった新しいテクノロジーがすべてを解決してくれるという楽観論もありますが、今の資本主義をそのまま続ければ、イーロン・マスクのような一部の超富裕層だけが生き延び、大多数の人々はより過酷な生活へと追い込まれていくと斎藤氏は指摘します。
では、なぜ日本はこれほどまでに脆くなってしまったのでしょうか。その答えは、私たちが普段目を背けがちな「人口構造」と「意外なデータ」の中に隠されています。
# 「格差社会」という幻想――みんなが平等に貧しくなった30年
「日本は格差が拡大している」。あなたもニュースなどで、そんな言葉を耳にしたことがあるはずです。しかし、橘氏が提示したデータは、私たちの思い込みを根底から覆すものでした。私自身、この事実を知ったときは頭を殴られたような衝撃を受けました。
まず、厚生労働省が3年に1度実施している「所得再分配調査」を見てみましょう。「所得再分配」とは、税金や社会保険料を通じて、国が現役世代などから集めたお金を年金や医療などの形で配り直す仕組みのことです。この調査で、年金を受け取る前の「元の所得（当初所得）」を見ると、驚くべきことに日本の全世帯の30.4%――実に約3人に1人が、年間所得50万円未満なのです。さらに年間250万円未満の世帯を足し上げると、全体の51.3%と半数を超えてしまいます。
なぜこんなことが起きるのでしょうか。理由はシンプルです。高齢化によって、定年退職などで労働市場から退出する人が急増しているからです。この「元の所得だけでは生きていけない世帯」を支えているのが年金であり、その原資は現役世代が負担する社会保険料です。しかも、この重い負担構造はこれから50年近くも続いていきます。
政府はこれまで莫大な借金を重ねることで経済崩壊を食い止め、超高齢社会のモデルとしてなんとか耐え忍んできましたが、その歪みは限界に達しつつあります。
さらに驚くべきデータがあります。1995年から2024年までの日本の所得分布の推移を見ると、所得の真ん中の値である「中央値」は約400万円、上位10%は約800万円で、この30年間ほとんど変わっていないばかりか、中央値はむしろ下がっているのです。
お父さんの給料が下がった分を、専業主婦だったお母さんがパートに出て働くことで、なんとか世帯の収入を維持してきた――これが日本の家庭のリアルな姿でした。
世界に目を向けると、その異常さはさらに際立ちます。アメリカ、イギリス、韓国、ドイツ、フランス、そして日本の6カ国で「上位1%の富裕層が国全体の所得のどれだけを占めているか」を比較すると、日本以外のすべての国で富裕層のシェアが激増しています。
特にアメリカは極端です。
自宅などの不動産を含め、借金を差し引いた純資産で1億6000万円以上を持つ「ミリオネア（百万長者）」が2000万人以上も存在します。アメリカの総人口は約3億人ですから、成人の実に「10人に1人」が大金持ちという計算になります。
しかし、その豊かな10%の枠から一度脱落すれば、這い上がることは容易ではありません。
サンフランシスコでは、学校の教師ですら家賃を払えずに車で寝泊まりしながら働き、街にはホームレスが溢れるというディストピア（暗黒郷）のような光景が広がっています。
日本はどうでしょうか。
なんと先進国の中で日本だけが、上位1%の所得シェアが下がっているのです。
日本は世界でも珍しい「スーパーリッチがいない国」なのです。
つまり、「失われた30年」の正体とは、一部の金持ちだけが儲かる格差拡大ではなく、「かつての一億総中流のまま、全員が乗った船がゆっくりと沈んでいき、みんなが平等に貧しくなった」ということなのです。
もし格差の拡大だけが悪なのだとすれば、日本は世界で一番素晴らしい国だということになってしまいます。しかし、船全体が沈みゆく中で「みんな平等だからいいじゃないか」と微笑んでいられる余裕は、もはや私たちにはありません。
# 国に頼るか、個人で逃げるか？ 激突する2つの生存戦略
沈みゆく船の上で、私たちはどう動くべきなのか。ここから、橘氏と斎藤氏の主張は真っ二つに分かれます。
橘氏の結論は極めて冷徹です。
「国にはもう何も期待できない。だから、自分と家族の生活は個人で守るしかない」というものです。
なぜ国に期待できないのでしょうか。日本の国家予算という「家計簿」を開けば一目瞭然です。
予算の約半分は社会保障費（年金や医療など）と国債の返済（借金の利払いなど）で消え、地方へ配る地方交付税を含めると、全体の75%が最初から使い道が決まっています。
残りの25%も、教育費や公務員の人件費、防衛費など削れないものばかりです。
つまり、誰が総理大臣になろうと、どの政党が政権を握ろうと、政府が自由に使えるお金などほとんど残っていないのです。例えば高市氏らが370兆円規模の財政出動や17の重点産業への支援を掲げても、実際に政権が半年間で実現できたことといえば、国葬や皇室典範の改正、福祉法案といった経済の本丸とは無関係なことばかりで、「やっている感」を出すので精一杯なのが現実だと橘氏は指摘します。
また、財務省がいくら為替介入をしても円安が止まらなかったように、現代の国家は巨大な「グローバル市場経済」の中に完全に埋め込まれており、一国の政府が市場の流れをねじ曲げることはできなくなっています。
だからこそ、橘氏は30年も前から一貫して「資産を海外（外貨）に移しなさい」と説いてきました。
少し想像してみてください。もしあなたが、ある1つの会社の株だけを買い、その会社の社内預金にお金を預け、その会社の社宅に住んでいたらどうなるでしょうか。会社が傾いた瞬間、すべてを失いますよね。実は、給料を日本円で受け取り、日本の不動産を買い、日本株に投資するというのは、自分の人生のすべてのリスクを「日本円」という1つのカゴに盛っているのと同じなのです。円安が進めば輸入品の価格が上がり、日本円しか持たない人は自動的に貧しくなります。実際、1ドル＝160円という歴史的な円安が進む中、批判を恐れずに外貨や米国株で資産運用をしてきた人々は、見事にインフレから資産を守り抜いています。
しかし、この「個人の投資による自己防衛」に対し、斎藤氏は強い危機感を投げかけます。
「みんなが自分の資産を守るために日本の株すら買わず、アメリカの株ばかり買うようになったらどうなるのか」と。株価さえ上がればいいという風潮が強まれば、日本国内の実体経済はますます空洞化してしまいます。
かつての1996年以降の新自由主義改革やアベノミクスの下でも、労働者への分配率は下がり、年収250万〜300万円で苦しむ人々が増える一方で、企業が溜め込んだ内部留保（利益の蓄え）は新しい技術の研究開発には向かわず、金融市場へと流れていきました。
さらに斎藤氏が懸念するのは、ウクライナ戦争やホルムズ海峡の封鎖のように、世界で「自国優先主義」や紛争が常態化する未来です。エネルギーも食料も海外頼みの日本は、有事の際に真っ先に飢えるリスクを抱えています。
自給率を高めるには、国内にメガソーラー（大規模太陽光発電所）を敷き詰めたり、AI時代に不可欠なデータセンターやそれを動かす莫大な電力・水インフラを整備したりしなければなりません。ところが、いざ作ろうとすると「自然が壊れる」「地元には作らないでくれ」と、どこでも反対運動が起きます。市場原理に任せていては、誰も泥をかぶろうとせず、日本は欠乏の中で没落していくだけです。
だからこそ斎藤氏は、市場任せではなく、意思決定を民主化した上での「計画経済」や、国の強力なリーダーシップが必要だと訴えます。独裁者がトップダウンで命令するソ連のような体制ではなく、「限られた資源をどこに優先配分するか」をみんなで決める仕組みです。例えば、「全国にあるゴルフ場を潰してメガソーラーに変える」といった、政治家にとっては不人気でも国の生存に不可欠な決断を、公の力で進めるべきだというのです。
# 「デジタル植民地」とテクノ・リバタリアンの野望
国家の役割をめぐる二人の議論は、さらに現代の核心的なテーマへと踏み込んでいきます。それが「デジタル赤字」と「巨大IT企業による支配」です。
私たちが毎日何気なく使っているGmail、Apple Music、X（旧Twitter）などのサービスを思い浮かべてみてください。すべてアメリカの企業が提供するプラットフォームです。日本がこうした海外のITサービスに支払っているお金の収支――いわゆる「デジタル赤字」は、2024年時点で年間約7兆円にも達しており、今後のAIの普及によってさらに膨れ上がることが確実視されています。言ってみれば、日本人は毎月、海の向こうの大家さんに莫大な「デジタル家賃」を払い続けているような状態です。
しかも、奪われているのはお金だけではありません。私たちの行動履歴や個人情報といった「データ」もすべて外国企業に筒抜けになっています。斎藤氏は、このままでは日本はアメリカの「デジタル植民地」になってしまうと警鐘を鳴らします。
その背景にあるのが、橘氏が著書『テクノ・リバタリアン』でいち早く日本に紹介した、シリコンバレーの支配者たちの過激な思想です。「テクノ・リバタリアン」とは、イーロン・マスクやピーター・ティールのように、100兆円規模の個人資産と圧倒的なテクノロジーを手にし、「国家や民主主義、法律によるチェックなどは邪魔だからすべて無くし、俺たちに自由に世界を運営させろ」と考える人々のことです。彼らは今や、国家間の戦争の勝敗を左右する軍事技術や、市民生活を丸ごと監視できるテクノロジーを掌握しつつあります。
斎藤氏は、先日、日本の高市氏がデータ解析企業パランティアの創業者ピーター・ティール氏と会談したことに触れ、こうした海外の監視・管理技術が日本の国家情報局などにそのまま導入される危険性を指摘します。ヨーロッパ、例えばドイツではパランティアの技術利用に対して裁判所が「違憲である」と判断を下すなど、人権やプライバシーを守るための厳しい規制が敷かれています。
「日本もただ指をくわえて見ているのではなく、EUなどと協調して国際的なプラットフォーム規制の枠組みを作ったり、大学の研究開発を支援して国産のAIを育てたりする余地は十分にあるはずです」と斎藤氏は語ります。特に、画面の中のAIだけでなく、医療の遠隔手術ロボットなど物理的な機械と融合した「フィジカルAI」の分野では、高齢化先進国である日本がまだ競争力を持てるため、国家が積極的に支えるべきだという立場です。
しかし、ここでも橘氏と司会者の視点はシビアです。かつてYahoo! JAPANが本場アメリカのGoogleのシェアを奪うことが不可能だったように、すでに米国の巨大プラットフォーマーがすべてを握ってしまった今、日本が正面から穴を開けてシェアを奪還するのは事実上不可能ではないか、と。日本が食い込めるのは、せいぜいロボットを動かす油圧の部品や、半導体の特定の素材といった「部品供給」の領域までであり、世界全体の大きな絵図を描くゲームの支配者側に日本人が入ることは極めて難しい――それが橘氏の冷徹な現状認識なのです。
# 「全体最適」の罠か、それとも「哲学」の敗北か
なぜ橘氏は、これほどまでに「国家が主導して社会全体を良くしようとすること」に対して懐疑的なのでしょうか。そこには、現代史に対する深い洞察がありました。
橘氏は、社会の問題を「個別最適（個人が自分の幸福や利益を追求すること＝利己）」と「全体最適（社会全体のバランスや利益を優先すること＝利他）」の対立として説明します。
人々はしばしば、全体最適の立場から個人の利己的な行動を道徳的に批判し、国家権力を介入させてでも「みんなのために個人を制限しよう」とします。
しかし、現代史を振り返ったとき、それを本気で実行した指導者たちが何を引き起こしたでしょうか。ソ連のスターリン、文化大革命を推進した中国の毛沢東、北朝鮮の金日成、ベネズエラのチャベス、そしてカンボジアのポル・ポトです。
ポル・ポトは中央銀行と通貨を廃止し、市場経済を物々交換に戻し、私有財産をすべて否定して「原始共産制のユートピア（理想郷）」を作ろうとしました。
その結果何が起きたかといえば、国民の4分の1が虐殺されて命を落とすという地獄絵図でした。
「全体最適を『善』とし、個人の追求を『悪』として国家が叩くとき、ろくなことにはならない」と橘氏は語ります。
そもそもリベラル（自由主義）とは「すべての人が自分らしく生きられる社会」、つまり誰もが「個別最適」を追求できる社会を目指す運動だったはずなのに、経済の話になると突然「全体の平等のために個人を制限しろ」と逆転してしまうのは矛盾しているのではないか、という指摘です。
この痛烈な指摘に、斎藤氏も思わず「今の話だと、私がポル・ポト派みたいになっちゃうじゃないですか」と苦笑いを浮かべます。
しかし、斎藤氏がそれでも「社会全体の変革」を手放さないのには、哲学者・思想家としての強い矜持があります。
「哲学なんて役に立たない」と世間ではよく言われます。けれど、現実を見てください。イーロン・マスクをはじめとするテクノ・リバタリアンたちは、世界を根本から作り変えようという「強烈な思想（哲学）」を持って突き進んでいます。サッカーのワールドカップで日本代表の森保監督がどんな哲学を持っているかが問われたように、最終的に世界を動かすのはいつだって「哲学」なのです。
相手が巨大な思想と富を武器に社会を塗り替えようとしているのに、私たちが「どうせ現状は変えられないから」と諦めて個人の殻に閉じこもってしまえば、それこそテクノ・リバタリアンたちの思う壺ではないか。「俺たちもこういう社会を作ろうぜ！」という別の新しい思想をぶつけなければ、私たちは本当に救われないのではないか。斎藤氏の言葉には、そんな熱い危機感が込められています。
# 私たちが生き残るための「2つの羅針盤」
二人の議論を聞いていると、まるで同じ嵐の海を航海する船の上で、一人は「船底の穴をみんなで塞ぎ、舵を切り直して新しい大陸を目指そう」と叫び、もう一人は「この船の構造ではもう方向転換はできない。自分の救命ボートに食料と外貨を積み込み、いつでも生き延びられる準備をしろ」と静かに諭しているように見えます。
では、これから確実に訪れる「右肩下がりの日本」で、私たちは具体的にどう生き残ればいいのでしょうか。
一つ確かなのは、これからの日本は「東京などの大都市」と「地方」で残酷なまでの二極化が進むということです。東京にはこれからも莫大な資金が投じられ、大型台風などの災害が来ても耐えられるようインフラが守られ続けるでしょう。しかし、人口が減り税収が落ち込む地方では、老朽化した橋や道路の補修はおろか、上下水道や郵便といった当たり前のインフラすら維持できなくなる地域が続出します。
この厳しい現実を前に、斎藤氏は「守るべきものと変えるべきものの明確な線引き」を提案します。誰もが安心して受けられる医療、教育、公共交通機関、そしてエネルギーといった人間の生存に不可欠なサービスは、民営化や規制緩和によって競争に晒すのではなく、社会全体の共有財産である「コモン」として優先的に資源を割り当て、国を挙げて死守すること。そして、一億総中流として保たれてきた日本の「極端な分断のない社会」という良さを守り抜くためにこそ、同時に大胆な資源配分の変革（民主的な計画経済へのシフト）に踏み出すべきだというのが、斎藤氏の描くサバイバル術です。
一方、橘氏のサバイバル術は、徹頭徹尾「個人の自立」にあります。政治にできるのは利害の調整だけであり、社会全体の構造問題を解決する力はないと割り切ること。そして、日本円だけに依存するリスクからいち早く抜け出し、自分の資産をグローバルな市場（外貨や海外資産）へと分散させ、どんな「マイルド地獄」が訪れようとも、自分と大切な家族が幸福に生きられる経済的な防波堤を自らの手で築くことです。
「個人で逃げる（備える）こと」と「社会を良くしようと声を上げること」。
この2つは、一見すると正反対の生き方のように思えます。しかし、現実を生きる私たちにとっては、どちらか一方だけを選ぶ必要はないのかもしれません。橘氏が説くように、個人の資産やスキルをグローバルな視点で守り抜く「冷徹な計算」を持ちながら、同時に斎藤氏が訴えるように、教育や医療、そして民主主義という社会の土台を巨大資本の暴走から守るための「温かい連帯と思想」を手放さないこと。
静かに沈みゆくこの国で、あなたは自分の人生をどう守り、そしてどんな未来に一票を投じますか？ 二人の対談は、私たち一人ひとりに「覚悟のあり方」を鋭く問いかけています。