投資資金に限りのある個人投資家が大きな利益を狙うときに活用したり、短期売買・デイトレードをしている個人投資家が短期間の回転売買を行うために使ったりすることが多いです。
また、空売り（先に株を売り、その後株価が下がったら買い戻すことで差益を得ること）も信用取引口座でないと行うことができません。
信用取引が株価に与える影響として特に大きいものを二つご紹介します。一つ目は信用買い残・売り残です。
信用買い残は、信用取引で買い建てを行ったものの、まだ売り決済が終わっていない株数のことです。
また、信用売り残は、信用取引で売り建て（空売り）を行ったものの、まだ買い決済が終わっていない株数のことです。
信用取引は原則6カ月以内に決済をしないといけないので、信用買い残として残っている株数は、今後6カ月以内に決済により売りの需要が発生する数量と想定できます。
また、信用売り残として残っている株数は、6カ月以内に決済により買いの需要が発生する数量です。
そのため、信用買い残が高水準に積みあがっている銘柄は、将来株価が上昇しにくく、信用売り残が高水準に積みあがっている銘柄は、将来株価が上昇しやすくなるのです。
時々、業績がイマイチなのになぜか株価は強い、という銘柄に出くわしますが、そうした銘柄は信用売り残が高水準になっていることがかなり多いです。
二つ目は増担保規制（ましたんぽきせい）です。株価は時に上にも下にも行き過ぎることがあるというのは、株式投資をある程度されている方であれば実感することだと思いますが、ここに信用取引が深く絡んでいることが多いです。
例えば特定の銘柄の株価が短期間に急騰しているようなときは、得てして信用買いが活発に行われ、それが株価上昇の原動力になっています。
ただ、証券取引所としては、株価が乱高下して過度に投機的な値動きになることは避けたいため、株価が健全に推移することを目指し、信用取引に対して規制を行うことがあります。
その代表的なものが増担保規制です。簡単に言えば、過度に信用取引が用いられている銘柄につき、信用取引を行うために必要な担保の額を増やし、信用取引をしにくくします。これにより、信用取引主体による株価の過熱および過度な乱高下を抑制することにつながります。